論文・報告書など
修士論文 | 1994年03月 | 「戦後資本係数の長期変動と産業構造変化仮説」, 大阪市立大学大学院経済学研究科. |
博士論文 | 1998年03月 | 「新卒労働需要に関する実証分析」, 大阪市立大学大学院経済学研究科. |
著書 (単独執筆) |
2009年01月 | 『なぜ「大学は出ておきなさい」と言われるのか-キャリアにつながる学び方-』, ちくまプリマー新書099(全170頁). |
2017年02月 | 『あなたのキャリアのつくり方-NPOを手がかりに-』, ちくまプリマー新書272(全208頁). |
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著書 (分担執筆) |
1997年06月 | 『雇用慣行の変化と女性労働』, 中馬宏之・駿河輝和編,東京大学出版会.(共著者:駿河輝和他9名) 浦坂純子担当:「賃金勾配における企業特殊的人的資本とインセンティブ」, 第4章,pp.115-149.(共著者:大日康史) |
2001年07月 | 『教育が危ない3 「本当に生きる力」を与える教育とは』, 西村和雄編,日本経済新聞社.(共著者:西村和雄他10名) 浦坂純子担当:「数学教育が人材をつくる」, 第3章,pp.39-59.(共著者:西村和雄他2名) |
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2001年12月 | 『社会福祉と家族の経済学(第3回NIRA大来政策研究賞受賞)』, 岩本康志編,東洋経済新報社.(共著者:岩本康志他5名) 浦坂純子担当:「高齢者福祉サービスにおける自治体間格差と現金給付」, 第7章,pp.163-181.(共著者:大日康史) |
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2003年07月 | 『シリーズ:現代経済研究22 教育改革の経済学』, 伊藤隆敏・西村和雄編,日本経済新聞社.(共著者:伊藤隆敏他10名) 浦坂純子担当:「基礎科目学習の所得形成への影響」, 第3章,pp.29-44.(共著者:西村和雄他2名) |
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2010年10月 | 『日本の教育を問いなおす① 拡大する社会格差に挑む教育』, 西村和雄・大森不二雄・倉元直樹・木村拓也編,東信堂. (共著者:西村和雄他12名) 浦坂純子担当:「ゆとり教育政策による格差拡大効果と企業による雇用可能性」, 第3章,pp.35-48.(共著者:西村和雄他2名) |
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2011年03月 | 『“働く”を学ぼう-仕事と社会を考える-』, 同志社大学社会学部産業関係学科編,人文書院.(共著者:千田忠男他7名) 浦坂純子担当:「就活で燃え尽きないために」,第1章,pp.11-27. |
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2011年06月 | 『日本の家計行動のダイナミズムⅦ 経済危機後の家計行動』, 瀬古美喜・照山博司・山本勲・樋口美雄・慶應-京大連携グローバルCOE編, 慶應義塾大学出版会.(共著者:瀬古美喜他17名) 浦坂純子担当:「文系学部出身者と理系学部出身者の年収比較 -日本家計パネル調査(JHPS)データに基づく分析結果-」, 第9章,pp.189-210.(共著者:西村和雄他2名) |
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2011年09月 | 『現代の階層社会1 格差と多様性』, 佐藤嘉倫・尾嶋史章編,東京大学出版会.(共著者:佐藤嘉倫他21名) 浦坂純子担当:「3 ジョブホッパー-転職パターンの多様性と格差-」, pp.35-50. |
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2013年07月 | 『経済学者に聞いたら、ニュースの本当のところが見えてきた -「みんなの意見」にだまされないための11講-』, 日本経済新聞社編,日本経済新聞出版社.(共著者:佐藤主光他9名) 浦坂純子担当:「第10講 若者や非正規社員も、安心して働けるようになりますか-雇用の話-」,pp.193-215. |
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2024年04月 | 『学力と幸福の経済学』,西村和雄・八木匡編著,日本経済新聞出版. (共著者:西村和雄他6名) 浦坂純子担当:第4~9章,pp.77-166.(共著者:西村和雄他2名) |
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論文 | 1994年12月 | 「戦後資本係数の長期変動と産業構造変化仮説」, 『大阪市大論集』(大阪市立大学大学院経済・経営学研究会),77号,pp.55-86. |
1995年03月 | 「長期生産関数推定における国際比較-構造変化と発展段階を考慮して-」, 『経済学雑誌』(大阪市立大学経済学会),95巻5・6号,pp.15-35. |
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1996年04月 | 「日・米・ASEAN3国の資本ストック推計及び他変数の概要」, 『調査と研究』(京都大学経済学会),10号,pp.50-85. |
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1996年05月 | 「景気循環、税制改正と所得捕捉率」, 『経済学雑誌』(大阪市立大学経済学会),97巻1号,pp.35-53. (共著者:大日康史) |
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1996年06月 | 「就職活動のツボ-私立R大学におけるOBの効果-」, 『経済セミナー』(日本評論社),497号,pp.37-41. (共著者:細谷昌礼) |
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1996年07月 | 「新卒労働需要の弾力性分析-3時点間のパネル推定-」, 『日本経済研究』(日本経済研究センター),32号,pp.93-110. (共著者:大日康史) |
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1997年01月 | “Alumni Network Effects on the Labor Market for Graduates : A Case Study of the Relationship between R-university and Firms,” Osaka City University Economic Review, Vol.32,No.1・2,pp.37-49,with Masayuki Hosotani. |
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1997年12月 | 「新卒労働市場におけるOBネットワーク -私立R大学と私立M大学における大学と企業の関係-」, 『松山大学論集』(松山大学学術研究会),9巻5号,pp.115-140. |
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1998年03月 | “Why is Job-Hunting by Female University Students so Difficult?,” Osaka City University Economic Review,Vol.33,No.2,pp.1-16. |
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1999年09月 | 「新卒労働市場におけるOB効果と大学教育-5大学サンプルに基づく実証分析-」, 『日本労働研究雑誌』(日本労働研究機構), 471号,pp.52-65. |
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2001年03月 | 「企業統治と雇用調整-企業パネルデータに基づく実証分析-」, 『日本労働研究雑誌』(日本労働研究機構), 488号,pp.52-63. (共著者:野田知彦) |
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2002年11月 | 「数学学習と大学教育・所得・昇進 -「経済学部出身者の大学教育とキャリア形成に関する実態調査」 に基づく実証分析-」, 『日本経済研究』(日本経済研究センター),46号,pp.1-22. (共著者:西村和雄他2名) |
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2003年09月 | “Studying Mathematics and University Education, Labor Income and Career Promotion: Empirical Analysis on the “Survey on the Effects of Departments of Economics in Japanese Universities on Career Formation”,” 『社会システム研究』(立命館大学社会システム研究所),第7号,pp.1-23. (共著者:西村和雄他2名) |
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2003年10月 | 「NPOは雇用の受け皿となり得るか?-高齢者労働市場としての可能性-」, 『都市問題研究』(都市問題研究会),55巻,10号, pp.53-67. |
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2004年03月 | 「人的資本蓄積における世代間効果の分析」, 『大学論集』(広島大学高等教育研究開発センター),第34集, pp.149-160. (共著者:西村和雄他2名) |
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2005年06月 | 「企画公募型事業の委託プロセスにおける意思決定要因 -大阪府を事例として-」, 『ノンプロフィット・レビュー』(日本NPO学会),5巻1号,pp.43-55. (共著者:小田切康彦) |
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2005年12月 | 「企業における人材確保・育成の実態:学力と雇用のミスマッチ」, 『別冊数学文化日本数学協会論文集』(日本数学協会)pp.1-15. (共著者:西村和雄他2名) |
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2006年11月 | 「キャリア科目を再考する-正課としての意義とあり方-」, 『大学と学生』(日本学生支援機構),第33号,pp.17-26. |
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2006年12月 | 「数学学習と所得」, 『数学文化』(日本数学協会),第7号,pp.12-20.(共著者:西村和雄他2名) |
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2006年12月 | “How do Parents’ Educational Background and Subjects Good at in School affect Income and Career Promotion of University Graduates : An Empirical Study in Japan,” Japanese Economic Review,Vol.57,No.4,pp.533-546, with Kazuo Nishimura,Junichi Hirata,and Tadashi Yagi. |
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2007年03月 | 「企業が求める人材と教育に関する実態調査」, 『大学論集』(広島大学高等教育研究開発センター), 第38集,pp.239-255.(共著者:西村和雄他2名) |
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2008年03月 | 「企業による学力評価から見た人材確保と教育政策 -日本の中小企業調査から見えるもの-」, 『大学論集』(広島大学高等教育研究開発センター), 第39集,pp.145-162.(共著者:西村和雄他2名) |
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2008年05月 | 「ゆとり教育政策による格差拡大と企業による雇用可能性」, 『クオリティ・エデュケーション』(国際教育学会), 第1巻(創刊号),pp.19-27.(共著者:西村和雄他2名) |
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2008年10月 | 「NPOにおける有給職員とボランティア -NPO活動への関わり方の実態-」, 『日本労働法学会誌』(日本労働法学会),第112号,pp.100-110. |
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2010年03月 | 「数学教育と人的資本蓄積-日本における実証分析-」, 『クオリティ・エデュケーション』(国際教育学会機関誌), 第3巻,pp.1-14.(共著者:西村和雄他2名) |
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2011年03月 | 「理系出身者と文系出身者の年収比較-JHPSデータに基づく分析結果-」, 『RIETI Discussion Paper Series 11-J-020』(独立行政法人経済産業研究所), pp.1-22.(共著者:西村和雄他2名) |
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2012年01月 | 「学校が担うキャリア教育・職業教育-「包括性」と「連携」をキーワードに-」, 『社会政策』(社会政策学会誌),第3巻,第3号,pp.25-40. |
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2012年01月 | 「高等学校における理科学習が就業に及ぼす影響 -大卒就業者の所得データが示す証左-」, 『RIETI Discussion Paper Series 12-J-001』(独立行政法人経済産業研究所), pp.1-19.(共著者:西村和雄他2名) |
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2012年03月 | 「高等学校における理科学習が就業に及ぼす影響 -大卒就業者の所得データが示す証左-」, 『評論・社会科学』(同志社大学社会学会),99号,pp.1-14. (共著者:西村和雄他2名) |
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2012年03月 | 「パネルデータに基づく理系出身者と文系出身者の年収比較」, 『クオリティ・エデュケーション』(国際教育学会機関誌), 第4巻,pp.1-9.(共著者:西村和雄他2名) |
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2013年01月 | “Mathematics & Science Education and Income: An Empirical Study in Japan,” Journal of Review on Global Economics, 2013, Vol.2, pp.1-8, with Junichi Hirata, Kazuo Nishimura and Tadashi Yagi. |
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2013年03月 | 「大学入試制度の多様化に関する比較分析-労働市場における評価-」, 『RIETI Discussion Paper Series 13-J-019』(独立行政法人経済産業研究所), pp.1-10.(共著者:西村和雄他2名) |
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2013年03月 | 「理数系科目学習に関する労働市場の評価」, 『大学論集』(広島大学高等教育研究開発センター),第44集,pp.147-162. (共著者:西村和雄他2名) |
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2013年04月 | “Annual Incomes of University Graduates and their Science Studies during High School Period,” Recent Advances in Modern Educational Technologies, edited by Hamido Fujita and Jun Sasaki, WSEAS Press, pp.42-45, with Junichi Hirata, Kazuo Nishimura and Tadashi Yagi. |
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2013年04月 | 「大学入試制度の多様化に関する比較分析-労働市場における評価-」, 『クオリティ・エデュケーション』(国際教育学会機関誌), 第5巻,pp.1-11.(共著者:西村和雄他2名) |
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2013年09月 | “Impact of High School Science Studies on Incomes of Japanese University Graduates,” US-China Educational Review B, Vol.3, No.9, pp.651-662, with Kazuo Nishimura, Junichi Hirata and Tadashi Yagi. |
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2014年02月 | 「基本的モラルと社会的成功」, 『RIETI Discussion Paper Series 14-J-011』(独立行政法人経済産業研究所), pp.1-22.(共著者:西村和雄他2名) |
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2014年02月 | 「文系・理系どっちが得か-所得比較を中心に-」, 『通信ソサイエティマガジンB-plus』(電子情報通信学会), No.28,pp.256-263. |
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2014年04月 | 「基本的モラルと社会的成功」, 『クオリティ・エデュケーション』(国際教育学会機関誌), 第6巻,pp.1-25.(共著者:西村和雄他2名) |
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2016年03月 | “Basic Morality and Social Success in Japan,” Journal of Informatics and Data Mining, Insight Medical Publishing, Delaware, USA, Vol.1, No.1, pp.1-10, with Kazuo Nishimura, Junichi Hirata and Tadashi Yagi. |
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2018年03月 | ||
2019年09月 | 「大学におけるキャリア教育が就業意識に与える影響 -画一的なキャリア展望強化に関する一考察-」, 『キャリアデザイン研究』(日本キャリアデザイン学会),Vol.15,pp.73-86. (共著者:浮村眞弓) |
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2021年09月 | 「大卒若年労働者の学び経験とキャリア形成-「ゆとり教育」に注目して-」, 『評論・社会科学』(同志社大学社会学会),138号,pp.41-61. (共著者:平井晴香) |
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2022年12月 |
「キャリア構想・キャリア実現における格差は挽回できるか
-大学生の視野を広げるもの-」, 『評論・社会科学』(同志社大学社会学会),143号,pp.45-65.
(共著者:松川晴美) |
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報告書 (分担執筆) |
1998年03月 | 『経済と社会保障に関する研究報告書別冊 福祉政策と就業行動』, 医療経済研究機構.(共著者:岩本康志他3名) 浦坂純子担当:「高齢者福祉サービスにおける自治体間格差」, 第5章,pp.119-157.(共著者:大日康史) |
1999年03月 | 『京都府の雇用開発-介護保険と雇用需給効果・高齢者の雇用開発-』, 京都府構造変化等雇用対策協議会.(共著者:中條毅他8名) 浦坂純子担当:「ホームヘルパーの賃金決定に関する要因分析」, 第1部,第5章,pp.73-88. |
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2000年03月 | 『京都府の雇用開発-介護保険法施行に伴う雇用創出・開発-』, 京都府構造変化等雇用対策協議会.(共著者:中條毅他10名) 浦坂純子担当:「雇用流動化時代における社会人リカレント教育-大学院修士 課程における高度職業人教育の企業側から見た評価-」, 第2部,第2章,pp.89-116. |
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2001年05月 | 『21世紀における人材育成に関する調査研究』, 財団法人産業研究所(委託先:財団法人社会経済生産性本部). (共著者:西村和雄他10名) 浦坂純子担当:「数学学習と大学教育・所得・昇進 -「教育機関としての大学の役割とリカレント教育の方向性」報告-」, 第3章(3),pp.106-147.(共著者:西村和雄他2名) |
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2003年03月 | 『平成14年度「少子・高齢化社会における日本の選択~ 教育、福祉と経済の戦略」研究委員会報告書』, 財団法人地球産業文化研究所.(共著者:西村和雄他13名) 浦坂純子担当:「格差を拡げる教育政策」,pp.70-79. (共著者:西村和雄他2名) |
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2005年02月 | 『NIRA研究報告書 広域地方政府化とコミュニティの再生に関する研究 -各地域の特性を生かした自治システムの再編-』 (財団法人関西社会経済研究所・財団法人東北開発研究センター). (共著者:本間正明他28名) 浦坂純子担当:「コミュニテイ政策が地域力に与える影響」, 第2部,第2章,pp.142-161. |
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2006年03月 | 『平成17年度 中小企業活動支援調査 人材育成のための教育と評価の研究』, 独立行政法人中小企業基盤整備機構経営支援情報センター. (共著者:西村和雄他2名) |
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2006年05月 | 『労働政策研究報告書No.60 NPOの有給職員とボランティア -その働き方と意識』, 独立行政法人労働政策研究・研修機構.(共著者:小野晶子他3名) 浦坂純子担当:「第3章 団体要因・労働条件・継続意思 -有給職員の賃金分析を中心に-」,pp.73-102. |
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2006年07月 | 『賃金制度と労働組合の取組みに関する調査研究報告書』, 財団法人連合総合生活開発研究所.(共著者:石田光男他10名) 浦坂純子担当:「第1部 第4章 賃金決定・納得性・制度評価 -2004連合生活アンケート票に基づく実証分析-」,pp.102-123. |
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2007年03月 | 『労働政策研究報告書No.82 NPO就労発展への道筋 -人材・財政・法制度から考える』, 独立行政法人労働政策研究・研修機構.(共著者:小野晶子他10名) 浦坂純子担当:「第1章 労働条件と継続意思-団体要因から考える-」,pp.23-58. |
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2007年03月 | 『職業生活の充実に関する調査研究』, 独立行政法人雇用・能力開発機構・財団法人関西社会経済研究所. (共著者:川口章他10名) 浦坂純子担当:「第5章 雇用の場としてのNPO -その経済的処遇の実態から-」,pp.73-96. |
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2007年03月 | 『平成18年度 中小企業活動支援調査 人材育成のための教育と評価の研究』, 独立行政法人中小企業基盤整備機構経営支援情報センター. (共著者:西村和雄他2名) 浦坂純子担当:「3.中小企業の人材確保面における格差問題 -「教育と企業が求める人材に関する実態調査」 2006年度調査結果報告を中心に-」,pp.5-36. |
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2008年03月 | 『科学研究費補助金 特別推進研究(16001001) 「現代日本階層システムの構造と変動に関する総合的研究」 成果報告書 2005年SSM調査シリーズ4 働き方とキャリア形成』, 2005年SSM研究会.(共著者:阿形健司他6名) 浦坂純子担当:「3 誰が雇用を流動化させるのか-Job-Hopperの実証分析-」,pp.37-65. |
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2012年03月 | 『労働政策研究報告書No.142 高齢者の社会貢献活動に関する研究 -定量的分析と定性的分析から-』, 独立行政法人労働政策研究・研修機構.(共著者:小野晶子他5名) 浦坂純子担当:「第5章 高齢者の就業と社会貢献活動 -移行パターンに見る代替・補完関係-」,pp.103-124. |
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2015年05月 | 『JILPT調査シリーズNo.139 NPO法人の活動と働き方に関する調査 (団体調査・個人調査)-東日本大震災復興支援活動も視野に入れて-』, 独立行政法人労働政策研究・研修機構.(共同研究者:小野晶子他11名) |
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2016年05月 | 『労働政策研究報告書No.183 NPOの就労に関する研究 -恒常的成長と震災を機とした変化を捉える-』, 独立行政法人労働政策研究・研修機構.(共同研究者:小野晶子他7名) 浦坂純子担当:「第8章 NPOにおける働き方に「構造変化」は生じるか? -震災インパクトと経年変化-」,pp.187-220. |
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2023年04月 | 『労働政策研究報告書No.225 企業で働く人のボランティアと社会貢献活動 -パラレルキャリアの可能性-』, 独立行政法人労働政策研究・研修機構.(共同研究者:小野晶子他4名) 浦坂純子担当:「第2章 ファーストキャリアありきの社会貢献活動からの“脱却” -若者世代・ロスジェネ世代・バブル世代の男女に注目して-」,pp.52-82. |
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研究ノート | 2004年03月 | 「「阪神地区公立高等学校出身者のキャリア形成に関する調査」報告」, 『評論・社会科学』(同志社大学人文学会), 73号,pp.1-30. (共著者:森山智彦) |
2004年12月 | 「「創業者のキャリアと経営資源確保に関する調査」報告」, 『評論・社会科学』(同志社大学人文学会), 74号,pp.1-28. (共著者:堀内映志) |
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2010年01月 | 「「中国における日本語専攻大学生の就職活動に関する調査」報告」, 『評論・社会科学』(同志社大学社会学会), 90号,pp.153-173. (共著者:宋艶平) 『中国関係論説資料』(論説資料保存会), 第52号,第4分冊(歴史・政治・経済Ⅱ)下,p.604. |
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2011年05月 | 「「キャリア教育の現状に関する調査」報告」, 『評論・社会科学』(同志社大学社会学会),96号,pp.87-107. (共著者:橋本祐・森山智彦) |
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2012年01月 | 「複合的なキャリア教育の有効性-普通科高校を例として-」, 『社会政策』(社会政策学会誌), 第3巻,第3号,pp.140-148.(共著者:橋本祐・森山智彦) |
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2012年06月 | 「中小企業従業員における組織コミットメントの規定要因 -経営者との一体感を醸成するには-」, 『評論・社会科学』(同志社大学社会学会),101号,pp.59-83. (共著者:鈴木泰詩) |
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2012年09月 | 「留学生の就職活動におけるソーシャル・サポートと自律性」, 『評論・社会科学』(同志社大学社会学会),102号,pp.39-67. (共著者:藤本昌代他2名) |
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2014年09月 | 「続・留学生の就職活動におけるソーシャル・サポートと自律性」, 『評論・社会科学』(同志社大学社会学会),110号,pp.69-104. (共著者:藤本昌代・森山智彦) |
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2014年12月 | 「中国人大学生が抱く企業イメージと就業意識 -現地大学生と在日留学生の比較から-」, 『評論・社会科学』(同志社大学社会学会),111号,pp.187-224. (共著者:黄震中) |
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2019年05月 | 「求職者支援訓練における「大人のキャリア教育」としての役割」, 『評論・社会科学』(同志社大学社会学会),129号,pp.45-76. (共著者:菊岡美津) |
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2019年09月 | 「大学における奨学金受給とキャリア形成 -大卒若年就業者の2時点における意識と行動に注目して-」, 『キャリアデザイン研究』(日本キャリアデザイン学会),Vol.15,pp.103-111. (共著者:平井晴香) |
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書評 | 1998年11月 | 「大西広[1998],『環太平洋諸国の興亡と相互依存 -京大環太平洋モデルの構造とシミュレーション-』, 京都大学学術出版会」, 『経済科学通信』(基礎経済科学研究所),88号,pp.44-46. |
2009年03月 | 「橘木俊詔[2008],『女女格差』,東洋経済新報社」, 『同志社時報』(学校法人同志社),127号,p.103. |
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2010年11月 | 「苅谷剛彦・本田由紀編[2010], 『大卒就職の社会学-データから見る変化-』,東京大学出版会」, 『日本労働研究雑誌』(独立行政法人労働政策研究・研修機構), 604号,pp.87-90. |
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2011年02月 | 「林祐司[2009], 『正社員就職とマッチングシステム-若者の雇用を考える-』,法律文化社」, 『社会政策』(社会政策学会誌),第2巻,第3号,pp.106-110. |
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2018年12月 | 「林祥平[2018], 『一体感のマネジメント-人事異動のダイナミズム-』,白桃書房」, 『日本労務学会誌』,第19巻,第2号,pp.21-24. |
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2022年03月 | 「五十畑浩平[2020],『スタージュ フランス版「インターンシップ」 :社会への浸透とインパクト』,日本経済評論社」, 『社会政策』(社会政策学会誌),第13巻,第3号,pp.158-161. |
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2022年11月 | 「上野友子・武石恵美子[2022], 『女性自衛官-キャリア、自分らしさと任務遂行-』,光文社新書」, 『日本労働研究雑誌』(独立行政法人労働政策研究・研修機構), 748号,pp.128-129. |
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項目執筆 | 2007年04月 | 『人事労務管理用語辞典』,中條毅責任編集, ミネルヴァ書房.(共著者:中條毅他117名) 浦坂純子担当:「マルチ・キャリア・パス(p.247)」「試用期間(p.124)」 「ヘッドハンティング(p.236)」「定着率(p.192)」「スピンアウト(p.150)」. |
その他 | 2002年03月 | 「学術交流講演会報告 調査から見た大学教育・就職・所得・昇進 -数学学習の人材育成への効果-」 『経済研究年報』(大阪経済法科大学),第20号,pp.90-98. |
2003年06月 | 「CAMPUS NOW 数学学習と大学教育・所得・昇進 -「経済学部出身者の大学教育とキャリア形成に関する実態調査」 に基づく実証分析-」, 『大学創造』(高等教育研究会),第13号,pp.54-65. |
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2004年07月 | 「創業支援施策に関する実証分析-創業者のキャリアの視点から-」, 『都市政策』(財団法人神戸都市問題研究所),第116号,pp.132-136. (共著者:堀内映志他2名) |
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2006年04月 | 「シリーズ明日の雇用政策(第9回)大学教育と卒業後のキャリア形成」, 『Labor Research Library』(全労済協会),第10号,pp.23-26. |
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2007年11月 | 「NPOで「働く」ことを考える -精神的充足から有能な人材が定着する環境整備を-」, 『NPOジャーナル』(特定非営利活動法人関西国際交流団体協議会), 第19号,pp.18-23. |
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2009年03月 | 『「新・京都産業政策プロジェクトに係る企業調査」報告書』, 同志社大学リエゾンオフィス. |
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2012年07月 | 「“働く”につながる学校教育-教科教育・キャリア教育の視点から-」, 『国際産研』(社団法人関西国際産業関係研究所),No.31,pp.213-250. |
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2013年03月 | 「ニュースを読み解く やさしい経済学 第10章 雇用の論理」, 『日本経済新聞』,経済教室面. 1 賃上げ効果の見方,2013/3/7朝刊 2 景気で変動する分配率,2013/3/8朝刊 3 市場機能せず失業生む,2013/3/11朝刊 4 新卒一括採用の功罪,2013/3/12朝刊 5 利益もたらす人的資本,2013/3/13朝刊 6 シグナルで選別する,2013/3/14朝刊 7 派遣労働の合理性,2013/3/15朝刊 8 最低賃金上昇の影響,2013/3/18朝刊 9 合理性失う男女分業,2013/3/19朝刊 10 女性活用を阻む壁,2013/3/20朝刊 11 高齢者の雇用延長,2013/3/21朝刊 12 欠かせない雇用流動化,2013/3/22朝刊 |
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2013年11月 | 「「大学の勉強は仕事の役に立たない」はずがない」, 『ビジネス・レーバー・トレンド』(独立行政法人労働政策研究・研修機構), 2013年12月号,p.31. |
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2017年04月 | 「今、あらためて「NPOで働く」を考える」, 『市民活動総合情報誌ウォロ』(社会福祉法人大阪ボランティア協会), No.512,pp.7-9. |
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2017年08月 | 「視点 「ちょいやめ」がもたらす連帯感への期待」, 『労務事情』(産労総合研究所),No.1345,p.2. |
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2021年03月 | 「労使関係と人事管理の論点 第25回 職場で若者とどう向き合うか -キャリア教育の視点から-」, 『中央労働時報』(全国労働基準関係団体連合会),第1271号,pp.20-23. |