研究業績

論文・報告書など

修士論文 1994年03月 「戦後資本係数の長期変動と産業構造変化仮説」,
大阪市立大学大学院経済学研究科.
博士論文 1998年03月 「新卒労働需要に関する実証分析」,
大阪市立大学大学院経済学研究科.
著書
(単独執筆)
2009年01月 『なぜ「大学は出ておきなさい」と言われるのか-キャリアにつながる学び方-』,
ちくまプリマー新書099(全170頁).
2017年02月 『あなたのキャリアのつくり方-NPOを手がかりに-』,
ちくまプリマー新書272(全208頁).
著書
(分担執筆)
1997年06月 『雇用慣行の変化と女性労働』,
中馬宏之・駿河輝和編,東京大学出版会.(共著者:駿河輝和他9名)
浦坂純子担当:「賃金勾配における企業特殊的人的資本とインセンティブ」,
第4章,pp.115-149.(共著者:大日康史)
2001年07月 『教育が危ない3 「本当に生きる力」を与える教育とは』,
西村和雄編,日本経済新聞社.(共著者:西村和雄他10名)
浦坂純子担当:「数学教育が人材をつくる」,
第3章,pp.39-59.(共著者:西村和雄他2名)
2001年12月 『社会福祉と家族の経済学(第3回NIRA大来政策研究賞受賞)』,
岩本康志編,東洋経済新報社.(共著者:岩本康志他5名)
浦坂純子担当:「高齢者福祉サービスにおける自治体間格差と現金給付」,
第7章,pp.163-181.(共著者:大日康史)
2003年07月 『シリーズ:現代経済研究22 教育改革の経済学』,
伊藤隆敏・西村和雄編,日本経済新聞社.(共著者:伊藤隆敏他10名)
浦坂純子担当:「基礎科目学習の所得形成への影響」,
第3章,pp.29-44.(共著者:西村和雄他2名)
2010年10月 『日本の教育を問いなおす① 拡大する社会格差に挑む教育』,
西村和雄・大森不二雄・倉元直樹・木村拓也編,東信堂.
(共著者:西村和雄他12名)
浦坂純子担当:「ゆとり教育政策による格差拡大効果と企業による雇用可能性」,
第3章,pp.35-48.(共著者:西村和雄他2名)
2011年03月 『“働く”を学ぼう-仕事と社会を考える-』,
同志社大学社会学部産業関係学科編,人文書院.(共著者:千田忠男他7名)
浦坂純子担当:「就活で燃え尽きないために」,第1章,pp.11-27.
2011年06月 『日本の家計行動のダイナミズムⅦ 経済危機後の家計行動』,
瀬古美喜・照山博司・山本勲・樋口美雄・慶應-京大連携グローバルCOE編,
慶應義塾大学出版会.(共著者:瀬古美喜他17名)
浦坂純子担当:「文系学部出身者と理系学部出身者の年収比較
-日本家計パネル調査(JHPS)データに基づく分析結果-」,
第9章,pp.189-210.(共著者:西村和雄他2名)
2011年09月 『現代の階層社会1 格差と多様性』,
佐藤嘉倫・尾嶋史章編,東京大学出版会.(共著者:佐藤嘉倫他21名)
浦坂純子担当:「3 ジョブホッパー-転職パターンの多様性と格差-」,
pp.35-50.
2013年07月 『経済学者に聞いたら、ニュースの本当のところが見えてきた
-「みんなの意見」にだまされないための11講-』,
日本経済新聞社編,日本経済新聞出版社.(共著者:佐藤主光他9名)
浦坂純子担当:「第10講 若者や非正規社員も、安心して働けるようになりますか-雇用の話-」,pp.193-215.
論文 1994年12月 「戦後資本係数の長期変動と産業構造変化仮説」,
『大阪市大論集』(大阪市立大学大学院経済・経営学研究会),77号,pp.55-86.
1995年03月 「長期生産関数推定における国際比較-構造変化と発展段階を考慮して-」,
『経済学雑誌』(大阪市立大学経済学会),95巻5・6号,pp.15-35.
1996年04月 「日・米・ASEAN3国の資本ストック推計及び他変数の概要」,
『調査と研究』(京都大学経済学会),10号,pp.50-85.
1996年05月 「景気循環、税制改正と所得捕捉率」,
『経済学雑誌』(大阪市立大学経済学会),97巻1号,pp.35-53.
(共著者:大日康史)
1996年06月 「就職活動のツボ-私立R大学におけるOBの効果-」,
『経済セミナー』(日本評論社),497号,pp.37-41.
(共著者:細谷昌礼)
1996年07月 「新卒労働需要の弾力性分析-3時点間のパネル推定-」,
『日本経済研究』(日本経済研究センター),32号,pp.93-110.
(共著者:大日康史)
1997年01月 “Alumni Network Effects on the Labor Market for Graduates :
A Case Study of the Relationship between R-university and Firms,”
Osaka City University Economic Review,
Vol.32,No.1・2,pp.37-49,with Masayuki Hosotani.
1997年12月 「新卒労働市場におけるOBネットワーク
-私立R大学と私立M大学における大学と企業の関係-」,
『松山大学論集』(松山大学学術研究会),9巻5号,pp.115-140.
1998年03月 “Why is Job-Hunting by Female University Students so Difficult?,”
Osaka City University Economic Review,Vol.33,No.2,pp.1-16.
1999年09月 「新卒労働市場におけるOB効果と大学教育-5大学サンプルに基づく実証分析-」,
『日本労働研究雑誌』(日本労働研究機構), 471号,pp.52-65.
2001年03月 「企業統治と雇用調整-企業パネルデータに基づく実証分析-」,
『日本労働研究雑誌』(日本労働研究機構), 488号,pp.52-63.
(共著者:野田知彦)
2002年11月 「数学学習と大学教育・所得・昇進
-「経済学部出身者の大学教育とキャリア形成に関する実態調査」
に基づく実証分析-」,
『日本経済研究』(日本経済研究センター),46号,pp.1-22.
(共著者:西村和雄他2名)
2003年09月 “Studying Mathematics and University Education,
Labor Income and Career Promotion:
Empirical Analysis on the “Survey on the Effects of Departments of
Economics in Japanese Universities on Career Formation”,”
『社会システム研究』(立命館大学社会システム研究所),第7号,pp.1-23.
(共著者:西村和雄他2名)
2003年10月 「NPOは雇用の受け皿となり得るか?-高齢者労働市場としての可能性-」,
『都市問題研究』(都市問題研究会),55巻,10号, pp.53-67.
2004年03月 「人的資本蓄積における世代間効果の分析」,
『大学論集』(広島大学高等教育研究開発センター),第34集, pp.149-160.
(共著者:西村和雄他2名)
2005年06月 「企画公募型事業の委託プロセスにおける意思決定要因
-大阪府を事例として-」,
『ノンプロフィット・レビュー』(日本NPO学会),5巻1号,pp.43-55.
(共著者:小田切康彦)
2005年12月 「企業における人材確保・育成の実態:学力と雇用のミスマッチ」,
『別冊数学文化日本数学協会論文集』(日本数学協会)pp.1-15.
(共著者:西村和雄他2名)
2006年11月 「キャリア科目を再考する-正課としての意義とあり方-」,
『大学と学生』(日本学生支援機構),第33号,pp.17-26.
2006年12月 「数学学習と所得」,
『数学文化』(日本数学協会),第7号,pp.12-20.(共著者:西村和雄他2名)
2006年12月 “How do Parents’ Educational Background and Subjects Good at
in School affect Income and Career Promotion of University Graduates
: An Empirical Study in Japan,”
Japanese Economic Review,Vol.57,No.4,pp.533-546,
with Kazuo Nishimura,Junichi Hirata,and Tadashi Yagi.
2007年03月 「企業が求める人材と教育に関する実態調査」,
『大学論集』(広島大学高等教育研究開発センター),
第38集,pp.239-255.(共著者:西村和雄他2名)
2008年03月 「企業による学力評価から見た人材確保と教育政策
-日本の中小企業調査から見えるもの-」,
『大学論集』(広島大学高等教育研究開発センター),
第39集,pp.145-162.(共著者:西村和雄他2名)
2008年05月 「ゆとり教育政策による格差拡大と企業による雇用可能性」,
『クオリティ・エデュケーション』(国際教育学会),
第1巻(創刊号),pp.19-27.(共著者:西村和雄他2名)
2008年10月 「NPOにおける有給職員とボランティア
-NPO活動への関わり方の実態-」,
『日本労働法学会誌』(日本労働法学会),第112号,pp.100-110.
2010年03月 「数学教育と人的資本蓄積-日本における実証分析-」,
『クオリティ・エデュケーション』(国際教育学会機関誌),
第3巻,pp.1-14.(共著者:西村和雄他2名)
2011年03月 「理系出身者と文系出身者の年収比較-JHPSデータに基づく分析結果-」,
『RIETI Discussion Paper Series 11-J-020』(独立行政法人経済産業研究所),
pp.1-22.(共著者:西村和雄他2名)
2012年01月 「学校が担うキャリア教育・職業教育-「包括性」と「連携」をキーワードに-」,
『社会政策』(社会政策学会誌),第3巻,第3号,pp.25-40.
2012年01月 「高等学校における理科学習が就業に及ぼす影響
-大卒就業者の所得データが示す証左-」,
『RIETI Discussion Paper Series 12-J-001』(独立行政法人経済産業研究所),
pp.1-19.(共著者:西村和雄他2名)
2012年03月 「高等学校における理科学習が就業に及ぼす影響
-大卒就業者の所得データが示す証左-」,
『評論・社会科学』(同志社大学社会学会),99号,pp.1-14.
(共著者:西村和雄他2名)
2012年03月 「パネルデータに基づく理系出身者と文系出身者の年収比較」,
『クオリティ・エデュケーション』(国際教育学会機関誌),
第4巻,pp.1-9.(共著者:西村和雄他2名)
2013年01月 “Mathematics & Science Education and Income:
An Empirical Study in Japan,”
Journal of Review on Global Economics, 2013, Vol.2, pp.1-8,
with Junichi Hirata, Kazuo Nishimura and Tadashi Yagi.
2013年03月 「大学入試制度の多様化に関する比較分析-労働市場における評価-」,
『RIETI Discussion Paper Series 13-J-019』(独立行政法人経済産業研究所),
pp.1-10.(共著者:西村和雄他2名)
2013年03月 「理数系科目学習に関する労働市場の評価」,
『大学論集』(広島大学高等教育研究開発センター),第44集,pp.147-162.
(共著者:西村和雄他2名)
2013年04月 “Annual Incomes of University Graduates and their Science Studies
during High School Period,”
Recent Advances in Modern Educational Technologies,
edited by Hamido Fujita and Jun Sasaki, WSEAS Press, pp.42-45,
with Junichi Hirata, Kazuo Nishimura and Tadashi Yagi.
2013年04月 「大学入試制度の多様化に関する比較分析-労働市場における評価-」,
『クオリティ・エデュケーション』(国際教育学会機関誌),
第5巻,pp.1-11.(共著者:西村和雄他2名)
2013年09月 “Impact of High School Science Studies on Incomes of Japanese
University Graduates,”
US-China Educational Review B, Vol.3, No.9, pp.651-662,
with Kazuo Nishimura, Junichi Hirata and Tadashi Yagi.
2014年02月 「基本的モラルと社会的成功」,
『RIETI Discussion Paper Series 14-J-011』(独立行政法人経済産業研究所),
pp.1-22.(共著者:西村和雄他2名)
2014年02月 「文系・理系どっちが得か-所得比較を中心に-」,
『通信ソサイエティマガジンB-plus』(電子情報通信学会),
No.28,pp.256-263.
2014年04月 「基本的モラルと社会的成功」,
『クオリティ・エデュケーション』(国際教育学会機関誌),
第6巻,pp.1-25.(共著者:西村和雄他2名)
2016年03月 “Basic Morality and Social Success in Japan,”
Journal of Informatics and Data Mining,
Insight Medical Publishing, Delaware, USA, Vol.1, No.1, pp.1-10,
with Kazuo Nishimura, Junichi Hirata and Tadashi Yagi.
2019年09月 「大学におけるキャリア教育が就業意識に与える影響
-画一的なキャリア展望強化に関する一考察-」,
『キャリアデザイン研究』(日本キャリアデザイン学会),Vol.15,pp.-.
(共著者:浮村眞弓)
報告書
(分担執筆)
1998年03月 『経済と社会保障に関する研究報告書別冊 福祉政策と就業行動』,
医療経済研究機構.(共著者:岩本康志他3名)
浦坂純子担当:「高齢者福祉サービスにおける自治体間格差」,
第5章,pp.119-157.(共著者:大日康史)
1999年03月 『京都府の雇用開発-介護保険と雇用需給効果・高齢者の雇用開発-』,
京都府構造変化等雇用対策協議会.(共著者:中條毅他8名)
浦坂純子担当:「ホームヘルパーの賃金決定に関する要因分析」,
第1部,第5章,pp.73-88.
2000年03月 『京都府の雇用開発-介護保険法施行に伴う雇用創出・開発-』,
京都府構造変化等雇用対策協議会.(共著者:中條毅他10名)
浦坂純子担当:「雇用流動化時代における社会人リカレント教育-大学院修士
課程における高度職業人教育の企業側から見た評価-」,
第2部,第2章,pp.89-116.
2001年05月 『21世紀における人材育成に関する調査研究』,
財団法人産業研究所(委託先:財団法人社会経済生産性本部).
(共著者:西村和雄他10名)
浦坂純子担当:「数学学習と大学教育・所得・昇進
-「教育機関としての大学の役割とリカレント教育の方向性」報告-」,
第3章(3),pp.106-147.(共著者:西村和雄他2名)
2003年03月 『平成14年度「少子・高齢化社会における日本の選択~
教育、福祉と経済の戦略」研究委員会報告書』,
財団法人地球産業文化研究所.(共著者:西村和雄他13名)
浦坂純子担当:「格差を拡げる教育政策」,pp.70-79.
(共著者:西村和雄他2名)
2005年02月 『NIRA研究報告書 広域地方政府化とコミュニティの再生に関する研究
-各地域の特性を生かした自治システムの再編-』
(財団法人関西社会経済研究所・財団法人東北開発研究センター).
(共著者:本間正明他28名)
浦坂純子担当:「コミュニテイ政策が地域力に与える影響」,
第2部,第2章,pp.142-161.
2006年03月 『平成17年度 中小企業活動支援調査
人材育成のための教育と評価の研究』,
独立行政法人中小企業基盤整備機構経営支援情報センター.
(共著者:西村和雄他2名)
2006年05月 『労働政策研究報告書No.60 NPOの有給職員とボランティア
-その働き方と意識』,
独立行政法人労働政策研究・研修機構.(共著者:小野晶子他3名)
浦坂純子担当:「第3章 団体要因・労働条件・継続意思
-有給職員の賃金分析を中心に-」,pp.73-102.
2006年07月 『賃金制度と労働組合の取組みに関する調査研究報告書』,
財団法人連合総合生活開発研究所.(共著者:石田光男他10名)
浦坂純子担当:「第1部 第4章 賃金決定・納得性・制度評価
-2004連合生活アンケート票に基づく実証分析-」,pp.102-123.
2007年03月 『労働政策研究報告書No.82 NPO就労発展への道筋
-人材・財政・法制度から考える』,
独立行政法人労働政策研究・研修機構.(共著者:小野晶子他10名)
浦坂純子担当:「第1章 労働条件と継続意思-団体要因から考える-」,pp.23-58.
2007年03月 『職業生活の充実に関する調査研究』,
独立行政法人雇用・能力開発機構・財団法人関西社会経済研究所.
(共著者:川口章他10名)
浦坂純子担当:「第5章 雇用の場としてのNPO
-その経済的処遇の実態から-」,pp.73-96.
2007年03月 『平成18年度 中小企業活動支援調査
人材育成のための教育と評価の研究』,
独立行政法人中小企業基盤整備機構経営支援情報センター.
(共著者:西村和雄他2名)
浦坂純子担当:「3.中小企業の人材確保面における格差問題
-「教育と企業が求める人材に関する実態調査」
2006年度調査結果報告を中心に-」,pp.5-36.
2008年03月 『科学研究費補助金 特別推進研究(16001001)
「現代日本階層システムの構造と変動に関する総合的研究」
成果報告書 2005年SSM調査シリーズ4 働き方とキャリア形成』,
2005年SSM研究会.(共著者:阿形健司他6名)
浦坂純子担当:「3 誰が雇用を流動化させるのか-Job-Hopperの実証分析-」,pp.37-65.
2012年03月 『労働政策研究報告書No.142 高齢者の社会貢献活動に関する研究
-定量的分析と定性的分析から-』,
独立行政法人労働政策研究・研修機構.(共著者:小野晶子他5名)
浦坂純子担当:「第5章 高齢者の就業と社会貢献活動
-移行パターンに見る代替・補完関係-」,pp.103-124.
2015年05月 『JILPT調査シリーズNo.139 NPO法人の活動と働き方に関する調査
(団体調査・個人調査)-東日本大震災復興支援活動も視野に入れて-』,
独立行政法人労働政策研究・研修機構.(共同研究者:小野晶子他11名)
2016年05月

『労働政策研究報告書No.183 NPOの就労に関する研究
-恒常的成長と震災を機とした変化を捉える-』,
独立行政法人労働政策研究・研修機構.(共同研究者:小野晶子他7名)
浦坂純子担当:「第8章 NPOにおける働き方に「構造変化」は生じるか?
-震災インパクトと経年変化-」,pp.187-220.

研究ノート 2004年03月 「「阪神地区公立高等学校出身者のキャリア形成に関する調査」報告」,
『評論・社会科学』(同志社大学人文学会), 73号,pp.1-30.
(共著者:森山智彦)
2004年12月 「「創業者のキャリアと経営資源確保に関する調査」報告」,
『評論・社会科学』(同志社大学人文学会), 74号,pp.1-28.
(共著者:堀内映志)
2010年01月 「「中国における日本語専攻大学生の就職活動に関する調査」報告」,
『評論・社会科学』(同志社大学社会学会), 90号,pp.153-173.
(共著者:宋艶平)

『中国関係論説資料』(論説資料保存会),
第52号,第4分冊(歴史・政治・経済Ⅱ)下,p.604.
2011年05月 「「キャリア教育の現状に関する調査」報告」,
『評論・社会科学』(同志社大学社会学会),96号,pp.87-107.
(共著者:橋本祐・森山智彦)
2012年01月 「複合的なキャリア教育の有効性-普通科高校を例として-」,
『社会政策』(社会政策学会誌),
第3巻,第3号,pp.140-148.(共著者:橋本祐・森山智彦)
2012年06月 「中小企業従業員における組織コミットメントの規定要因
-経営者との一体感を醸成するには-」,
『評論・社会科学』(同志社大学社会学会),101号,pp.59-83.
(共著者:鈴木泰詩)
2012年09月 「留学生の就職活動におけるソーシャル・サポートと自律性」,
『評論・社会科学』(同志社大学社会学会),102号,pp.39-67.
(共著者:藤本昌代他2名)
2014年09月 「続・留学生の就職活動におけるソーシャル・サポートと自律性」,
『評論・社会科学』(同志社大学社会学会),110号,pp.69-104.
(共著者:藤本昌代・森山智彦)
2014年12月 「中国人大学生が抱く企業イメージと就業意識
-現地大学生と在日留学生の比較から-」,
『評論・社会科学』(同志社大学社会学会),111号,pp.187-224.
(共著者:黄震中)
2019年05月 「求職者支援訓練における「大人のキャリア教育」としての役割」,
『評論・社会科学』(同志社大学社会学会),129号,pp.45-76.
(共著者:菊岡美津)
2019年09月 「大学における奨学金受給とキャリア形成
-大卒若年就業者の2時点における意識と行動に注目して-」,
『キャリアデザイン研究』(日本キャリアデザイン学会),Vol.15,pp.-.
(共著者:平井晴香)
書評 1998年11月 「大西広[1998],『環太平洋諸国の興亡と相互依存
-京大環太平洋モデルの構造とシミュレーション-』,
京都大学学術出版会」,
『経済科学通信』(基礎経済科学研究所),88号,pp.44-46.
2009年03月 「橘木俊詔[2008],『女女格差』,東洋経済新報社」,
『同志社時報』(学校法人同志社),127号,p.103.
2010年11月 「苅谷剛彦・本田由紀編[2010],
『大卒就職の社会学-データから見る変化-』,東京大学出版会」,
『日本労働研究雑誌』(独立行政法人労働政策研究・研修機構),
604号,pp.87-90.
2011年02月 「林祐司[2009],
『正社員就職とマッチングシステム-若者の雇用を考える-』,法律文化社」,
『社会政策』(社会政策学会誌),第2巻,第3号,pp.106-110.
2018年12月 「林祥平[2018],
『一体感のマネジメント-人事異動のダイナミズム-』,白桃書房」,
『日本労務学会誌』,第19巻,第2号,pp.21-24.
項目執筆 2007年04月 『人事労務管理用語辞典』,中條毅責任編集,
ミネルヴァ書房.(共著者:中條毅他117名)
浦坂純子担当:「マルチ・キャリア・パス(p.247)」「試用期間(p.124)」
「ヘッドハンティング(p.236)」「定着率(p.192)」「スピンアウト(p.150)」.
その他 2002年03月 「学術交流講演会報告 調査から見た大学教育・就職・所得・昇進
-数学学習の人材育成への効果-」
『経済研究年報』(大阪経済法科大学),第20号,pp.90-98.
2003年06月 「CAMPUS NOW 数学学習と大学教育・所得・昇進
-「経済学部出身者の大学教育とキャリア形成に関する実態調査」
に基づく実証分析-」,
『大学創造』(高等教育研究会),第13号,pp.54-65.
2004年07月 「創業支援施策に関する実証分析-創業者のキャリアの視点から-」,
『都市政策』(財団法人神戸都市問題研究所),第116号,pp.132-136.
(共著者:堀内映志他2名)
2006年04月 「シリーズ明日の雇用政策(第9回)大学教育と卒業後のキャリア形成」,
『Labor Research Library』(全労済協会),第10号,pp.23-26.
2007年11月 「NPOで「働く」ことを考える
-精神的充足から有能な人材が定着する環境整備を-」,
『NPOジャーナル』(特定非営利活動法人関西国際交流団体協議会),
第19号,pp.18-23.
2009年03月 『「新・京都産業政策プロジェクトに係る企業調査」報告書』,
同志社大学リエゾンオフィス.
2012年07月 「“働く”につながる学校教育-教科教育・キャリア教育の視点から-」,
『国際産研』(社団法人関西国際産業関係研究所),No.31,pp.213-250.
2013年03月 「ニュースを読み解く やさしい経済学 第10章 雇用の論理」,
『日本経済新聞』,経済教室面.

 1 賃上げ効果の見方,2013/3/7朝刊 
 2 景気で変動する分配率,2013/3/8朝刊
 3 市場機能せず失業生む,2013/3/11朝刊
 4 新卒一括採用の功罪,2013/3/12朝刊
 5 利益もたらす人的資本,2013/3/13朝刊
 6 シグナルで選別する,2013/3/14朝刊
 7 派遣労働の合理性,2013/3/15朝刊
 8 最低賃金上昇の影響,2013/3/18朝刊
 9 合理性失う男女分業,2013/3/19朝刊
 10 女性活用を阻む壁,2013/3/20朝刊
 11 高齢者の雇用延長,2013/3/21朝刊
 12 欠かせない雇用流動化,2013/3/22朝刊
2013年11月 「「大学の勉強は仕事の役に立たない」はずがない」,
『ビジネス・レーバー・トレンド』(独立行政法人労働政策研究・研修機構),
2013年12月号,p.31.
2017年04月 「今、あらためて「NPOで働く」を考える」,
『市民活動総合情報誌ウォロ』(社会福祉法人大阪ボランティア協会),
No.512,pp.7-9.
2017年08月 「視点 「ちょいやめ」がもたらす連帯感への期待」,
『労務事情』(産労総合研究所),No.1345,p.2.
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